新型コロナウイルスのパンデミックの影響で、これまで会社に出社して働くという当たり前のような働き方から、遠隔などリモートワーク (テレワーク/在宅勤務) で働くスタイルに、急速に様変わりしてしまいました。
緊急事態宣言の延長
国からロックダウンや緊急事態宣言が発表されると、オフィス通勤などが制限されるようになりました。これまで出張をしていたビジネスマンは、WEB会議システムのZOOMで会議を済ませ、その他商談や社内会議、面接などもZOOMで行われるようになりました。
在宅勤務に合わせて新しいツールを取り入れる企業も
これまでのようにオフィスで顔を合わせてのコミュニケーションが難しくなったため、社内でコミュニケーションツールとして Slack、LINE、Chatwork などのチャットツールを取り入れた企業も増加しました。
社員が在宅勤務となりオフィスが一時的に使えなくなると、事務所や会社は電話代行サービスを導入するようになりました。これまで会社で受けていた電話応対を電話代行会社にアウトソーシングすることで、リモートワークでもオフィス機能を機能させることができます。
電話代行サービスが再評価される
電話代行を利用することで、事務スタッフだけを会社に出社させるといった苦肉の策も取らなくて済みます。電話応対してくれるのは、電話応対のプロフェッショナル電話秘書です。丁寧な電話応対で会社の印象もアップします。
社員の中には、これまでの通勤から在宅勤務と変わったことで、通勤時間のストレスがなくなったこと、時間的な余裕ができたことで QOL (クオリティーオブライフ) = 生活の質が上がったという人も出てきています。
形に捉われない働き方の模索
リモートワークと相性の良いIT系の会社では、在宅勤務でもこれまで通りの成果を出すことができ、従来の働き方に対する疑問を持ちはじめ、新しい働き方へとシフトしていく会社も増えてきています。
そんなリモートワーク (在宅勤務・テレワーク) を可能にしたのが、ZOOMやチャットツール、電話代行サービスといったようなコロナ禍で大活躍した便利なツールやサービスの普及です。
- 目次
- 人にも環境にも優しい、新たな働き方
- コロナ禍で普及した便利なツール・サービス
- コロナ前、コロナ禍、コロナ後の働き方の変容
- コロナ後の働き方
- オフィス再開に伴うハイブリッド型の働き方
- 未来の働き方はどうなる？
人にも環境にも優しい、新たな働き方
総務省もこの新しい働き方の流れを推進しています。そのなかで、テレワークの意義・効果について以下のようにまとめています。
- ・少子高齢化対策の推進
- ・ワークライフバランスの実現
- ・地域活性化の推進
- ・有能/多様な人材の確保生産性の向上
- ・営業効率の向上/顧客満足度の向上
- ・コスト削減
- ・非常災害時の事業継続
総務省がまとめる「テレワークの意義・効果」を見ていくと、テレワーク・在宅勤務が様々な観点からも理に適っていることがわかります。
・少子高齢化対策の推進
少子高齢化対策の推進では、人口構造の急激な変化の中で、個々人の働く意欲に応え、その能力を遺憾なく発揮し活躍できる環境の実現に寄与します。女性・高齢者・障がい者等の就業機会の拡大を目指し、ライフイベントである「出産・育児・介護」と「仕事」の二者選択を迫る状況を緩和します。
更に働き方をの選択肢を増やすことで、これまでオフィス勤務や通勤が事実的に不可能であった人でも働けるように、労働力人口の減少のカバーに寄与します。
・環境負荷軽減
電話バス通勤が減ることで混雑における精神的苦痛・ストレスから解放され、環境面でも交通代替によるCO2の削減等、地球温暖化防止へと繋がります。
・有能/多様な人材の確保生産性の向上
働き方を選べることで、柔軟な働き方が実現され、有能・多様な人材の確保と流出防止に繋がります。また、これまで労働市場に参加できていなかった人材の能力の活用も広がります。
・コスト削減
これまで当たり前のようにかかっていたスペースや紙など、オフィスコストの大幅な削減に繋がります。毎日の通勤が必要なくなるため、通勤・移動時間や交通費の削減等にも繋がります。
コロナ禍で普及した便利なツール・サービス
コロナ禍で在宅勤務や、お家で過ごす時間が増えると共にネット会議ツールの ZOOM、ビジネスマンの間ではチャットツール (Slack、Windows Teams)、電話代行サービスなどが普及しました。
これらのツールやサービスは、コロナ後の「出勤」x「在宅勤務」をミックスさせたハイブリッドな働き方にも必要不可欠です。
コロナ禍で普及した便利なツール・サービスについて ＞コロナ前、コロナ禍、コロナ後の働き方の変容
IT企業などネット環境が整っていれば問題なく仕事ができる会社は、いち早く在宅勤務に切り替わっていきました。しかし従来の大手企業や業種によってリモートワークが難しい会社は、時間差出勤を取り入れるなどして対応していました。
コロナ後の働き方
この記事を書いている2021年7月5日、イギリスは新規の感染者数が増えるなか (死亡者数は低下)、コロナと共存していく方針を打ち出しました。ジョンソン英首相によると、新型コロナウイルス対策のロックダウンの解除が7月下旬までには行われるようです。コロナ後の働き方はどのようなものになるのでしょうか？
オフィス再開に伴うハイブリッド型の働き方
コロナ後の働き方は「出社」と「在宅」を上手く組み合わせることで、ハイブリッド型の働き方を模索していくことが必要になるでしょう。こちらの記事では、オフィス再開に伴うハイブリッド型の働き方について考察しています。
未来の働き方はどうなる？
先ほど取り上げた、ABNB の CEO ブライアン・チェスキーは動画インタビューで、「出張に取って代わって旅行になる」というような内容を話しています。これまでわざわざお金と時間をかけて各地に出張に出ていたビジネスマンは、ZOOM があればすぐにでも予定を合わせてネットを介してビデオ会議や打合せができることを知っています。
従来のような出張が完全なくなるとは思いませんが、これからは ZOOM のようなツールも並行して使用されるはずです。企業や行政によっては、緊急時に行っていた会議をこれまでのリアルなものからWEB会議システムに切り替えるところも出てきています。
現に2021年7月現在、アメリカでは社員がオフィスに戻っておらず、出張も激減したことでビジネスクラスの需要も激減。これは出張するよりも ZOOM のビデオ会議で済ませた方が便利だということです。
コロナと共生した働き方を模索
世界に目を向けると、2021年7月現在イギリスはコロナとの共生を目指し始め、いち早くコロナを封じ込めたイスラエルはデルタ株によって再び感染拡大を招きファイザーの３回目の追加接種（ブースター接種）を行なっています。
ワクチン接種が進むアメリカでも、2021年8月現在デルタ株が猛威を振るっており、追撃をかけるように南米ペルーで最初に特定された新たな変異株ラムダ株の脅威にも晒されています。
運行が再開されたクルーズ船では、乗客乗員が2回のワクチン接種を済ませていたにも関わらず20人以上のコロナ陽性者が出るなど、一時は集団免疫獲得か？と思われたアメリカでさえ、再びコロナの脅威に晒されているのが現実です。(しかしワクチンのお陰で死者数と、重篤者数は抑えられています)
このような状況を受けて、米のIT大手フェイスブックでは当社予定していた社員のオフィス復帰を9月から来年 (2022年) 1月に延期することがニュースになりました。
日本はオリンピック以降に大規模な感染拡大を招いており、下手をすると緊急事態宣言を解除できないまま、このまま冬を迎える可能性も出てきていると思います。
このような状況になってしまうと、リモートワーク、テレワーク、在宅勤務で業務を速やかに行えることは必須になり、それに伴うオペレーションや新たにサービスを取り入れることも必要になるでしょう。
今こそ古い価値観を捨て、新しい時代に向けた働き方が求められています。
フィレスター・リサーチによると、私たちはいま新しい20年のビジネスサイクルの入り口に立っていると指摘します。同社はこの時代を「顧客の時代」と呼んでおり、新しい顧客は、好きなときに好きな場所で、製品やサービスの価格を決定し、論評し、購入する力を持っていると言います。
